CASE05
人事制度
素形材メーカー
絶対評価と
絶対評価と相対調整を両立する、新しい評価制度へ
- 業種
- 素形材メーカー
- 規模
- 500〜1,000名
- 支援テーマ
- 評価制度の設計
ISSUE
ご相談時の課題
相対評価から「等級のあるべき姿」に照らす絶対評価へ移行したいが、評価の甘辛や人件費の膨らみが懸念されていた。
SUPPORT
支援内容
- 1評価は絶対、賞与・昇給への配分だけ相対で調整する考え方の整理
- 2昇給の上振れに歯止めをかける3案の比較と、分布を毎年確認するアラートの仕組み
- 3評価調整会議で境目の点数帯だけを見る進め方と、会議の回し方3案の比較
- 4役員会に向けた論点整理資料
RESULT
変わったこと
- 「どこまでが絶対評価で、どこからが調整か」を社内で説明できるようになった。
- 昇給の上振れを毎年確認する仕組みができ、人件費の膨らみに備えられるようになった。
- 評価調整会議で議論する範囲が絞られ、会議の進め方が定まった。
POINT
ULTのポイント
「本当に絶対評価と言えるのか」という問いに、どこまでが絶対でどこからが調整かを図で示して答えました。
同じような課題をお持ちですか?
状況を伺い、どこから手をつけるかの整理からご一緒します。